4月4日、本田技研工業株式会社、ヤマハ発動機株式会社、川崎重工業株式会社、スズキ株式会社の国内二輪メーカー4社は、日本国内における電動二輪車の普及を目的とした『電動二輪車用交換式バッテリーコンソーシアム』を創設し協働を開始した。
近年普及してきている電動バイクは、市販車ではスクーターなどを中心に販売されている。レースの世界でも2009年からマン島TTで主に電動バイクが参戦する二酸化炭素を一切排出しないゼロエミッションカテゴリーの『TT Zeroクラス』が開始。2019年からはMotoGPと併催で電動バイクを使用したクラスの『MotoE』が開幕しようとしている。
まだ歴史の浅い電動バイクは、各メーカーが独自に開発をしてきたが、航続距離の延長や充電時間の短縮、車両およびインフラコストといった利便性が課題となっている。
これらの課題に4メーカー共同で協議会を立ち上げ、電動バイク普及に向けた取り組みを開始する。
共通利用を目的とした交換式バッテリーとそのバッテリー交換システムの標準化の検討を進め、二輪業界全体で議論を行っていく予定で、環境にやさしい低炭素社会の実現に貢献することを目指すという。
代表幹事を務める本田技研工業株式会社の安部典明氏は、以下のようにコメントしている。
「電動二輪車の普及には、航続距離や充電時間等の課題解決が必要であり、交換式バッテリーは有効な解決策と言えます。お客様の使い勝手を考慮すると、交換式バッテリーの標準化や交換システムの普及が不可欠と考えています」
「このコンソーシアムにおいて、まずは国内二輪4社で協働検討をすすめるとともに、この考えにより多くの方々に共感いただくことで、電動二輪車の利用環境が改善され、お客様の利便性を向上させる一助となればと思っています」
