F1の新しいコンコルド協定によって、各チームは2025年までF1に留まることになるが、F1のCEOを務めるチェイス・キャリーは、チームの意志に反してグリッドに残留することを強制するつもりはないとしている。
チームは2021年から2025年の5年間にわたり、新協定の財務、商業、ガバナンスの条項に従うことになる。しかし経営難に陥ったチームは、必要に応じて解約条項を行使し、協定の途中で離脱することができる。
「最終的に5年間の仕組みが作られたわけだが、もしレースをする意志のないチームがあったら、継続を強制することはしない」とキャリーは語った。
「誰もが我々を待ち受ける将来に心を踊らせていると思う。我々はガイドラインを提供する体制を作った。賞金の分配だけではなく、F1を支え、我々がともに取り組んで成長するための運営体制や、競技、技術、財務レギュレーションを提供するものだ」
F1の収益分配方式の変更は、小規模チームのために財政的な公平性を保つのに重要なことだった。メルセデスのチーム代表であるトト・ウォルフは、F1へのメルセデスの貢献が認められていないため、財政面でより妥当と思われる増額措置を求めたが、要求は通らなかったと語った。
キャリーは、最終版の規定は公正な妥協案となっており、小規模チームに“健全”なビジネスモデルのもとで参戦する機会を与えると考えている。
「我々パートナーとの間には、ある特定の詳細事項がある」
「その方向性については話した。我々は収益の分配があまりにも歪められていると感じた。だから今ではよりバランスの取れた分配方法を採用し、コース上での成功が引き続き報われるものにした」
「それによってすべてのチームが健全なビジネスモデルと、コース上で競争力を発揮できるリソースを持つことになったのだ」
「そうしたことを予算制限と組み合わせれば、これらの要素はともにはるかに優れた競争と健全なビジネスのための基盤を提供することになると考えている」
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