今年の4月にスーパーフォーミュラを運営するJRP（日本レースプロモーション）の社長に就任した倉下明氏が、オートスポーツWEBのインタビューに応え、今年のスーパーフォーミュラの裁定に関する考え方や、今後の新たなプランについて見解を述べた。
9月に開催された第5戦岡山、第6戦SUGO戦はレース濃度の高い展開となり、特にSUGO戦はスーパーフォーミュラの歴史に残るベストレースとも言える内容だった。だがその一方、この2戦ではペナルティの判定を巡り、メディアやチーム関係者の中で不透明な状況が生まれていた。
その状況は以前、オートスポーツWEBで掲載したが、レースディレクター、競技長、JAF、そしてJRPの役割分担に複雑な面があり、前回の記事の表現として誤解を招きかねない部分もあるため、この度、JRPの倉下社長に取材を申請し詳細を聞いた。倉下社長は現状のレース運営に関する課題を認めつつ、現状についての見解と説明を始めた。
「スーパーフォーミュラのレースでの判定については、JRPから派遣するレースディレクターはあくまでアドバイスをするという立場で、決定権があるのは競技長になります」と、まずはレースディレクターの立場を説明するJRPの倉下社長。
これまでも『全日本』と名が付くカテゴリーはJAFから派遣される審査委員会が大会期間中についての判定を行い、主催者が決める競技長とJRPレースディレクターが一次的な判断を下し、最終的な判定／裁定の決定権はJAF派遣の審査委員会（3名で構成）に委ねられていた。
判定／裁定の権限は最終的には競技長を経てJAFでの管轄となるが、サーキットごと、レースごとで判定の基準が変わることがないよう、JRPではレースディレクターという役職を設け、競技運営や判定基準の平準化を図ってきた。
「JRPのレースディレクターはレースごと、サーキットごとに判定の基準がぶれずに公平性が保てるよう、過去の経験やF1をはじめとした他のレースカテゴリーとの比較のなかで、スーパーフォーミュラの判定に差異が出ないようにアドバイスをして頂いています」と倉下社長。
