今月、ケータハムを解雇された40名以上の元スタッフらが、ケータハムF1チームを不当解雇で訴える意向であることが分かった。

　イギリス・リーフィールドに本拠を置くケータハムは、今月2日に前オーナーのトニー・フェルナンデスがスイスと中東の投資家から成るコンソーシアムにチームを売却。さらにドイツGP前には、チームの再編として新たにマネージメントについたケータハム新首脳陣が人員の大幅整理に踏み切り、40名以上のスタッフを削減した。

　しかし、この元スタッフらはチームの解雇手続きがイギリスの雇用法に違反しているとして法的措置に出る意向を明らかにし、FIAにもチームの行為を調査するよう求めるという。

　元スタッフのグループを代表して発表された声明には、「ケータハムによるスタッフの即時解雇は、警告または協議なしで行われており、チームに対して重大な賠償請求がなされるだろう」と記されている。
「ケータハムは少なくとも7月に給与が支払われるという約束にも背いた。グループの弁護士は即時行動に移す」

　英BBCによれば、売却前のケータハムのスタッフ数は350人ほどで、解雇されたのは高額な報酬を受け取っていた各部門の責任者らが中心だとされている。
　この中には、チームマネージャーのグラハム・ワトソンやヘッド・オブ・トラックオペレーションズのゲイリー・ヒューズ、副テクニカルディレクターのジョディ・エギントンも含まれている。

　ケータハムは、法的な件を理由にコメントを拒否している。