ルノー社CEOのカルロス・ゴーンが、F1が抱える問題が解決されなければ、F1は重要性を失うことになると述べ、ルノーのF1活動の将来について、さらなる懸念を生じさせている。

　ルノーF1はコンコルド協定にサインし、少なくとも2012年まではF1に参戦することを確約しているものの、ゴーンは、ルノーF1チームの将来についての最終決定を年末までに行うと述べ、ルノーF1撤退の可能性がささやかれている。
　ゴーンはモータースポーツを特に好んではおらず、ルノー社は、不況による売り上げ低下から抜け出すために、ロードカーにおいてエコを重視する姿勢を強めており、これがF1のハイテクの世界とは相容れないものであるとの指摘もなされている。そして今回のゴーンの発言は、F1から退く時が近づいているのではとの推測を生じさせるものだった。

「F1は世界で最も多くの人々に見られているスペクタクルのひとつである」とゴーンは、フォーブス・インディア誌に対してコメントしている。
「それが今、困難に直面している。どれだけ公平でいられるか、そして環境問題に関し、我々はどのようにしてF1とつながることができるのかという困難である。テクロノジーを通してゼロ・エミッションをもたらすことができるのか？　F1には多くの問題点がある」
「F1を取り巻く懸念のいくつかに答えることができなければ、F1が今後すべての人々にとって非常に重要なものになるとは思えない。3社の自動車メーカーがF1から去ることになった。1年間で3社だ！　このことから、我々が解決すべき問題が多数あることは明白である」

　ルノーは2009年不振に陥り、表彰台はわずか1回、コンストラクターズランキングは8位に沈んだ。さらに、昨年のシンガポールにおけるクラッシュゲートで執行猶予付きの資格剥奪処分を受け、元マネージングディレクターのフラビオ・ブリアトーレと元エグゼクティブディレクターオブエンジニアリングのパット・シモンズがF1から追放されている。

　ルノーチームはすでに、フェルナンド・アロンソの後任としてロバート・クビカと契約を結んでいるが、ルノーがF1撤退を決めた場合には、メルセデス・グランプリはクビカを獲得しようと狙っているものと見られている。