もし、将来ホンダがF1に復帰するのなら、今度はルノー・スポールのようにモータースポーツ部門を独立させ、その組織がF1活動を行うようにするが理想だと考える。

　ホンダほどモータースポーツ活動を行なっている企業であれば、もう少し前にそのような四輪レース部門が独立して存在していても不思議はない。というのも、インディはアメリカのHPD（ホンダ・パフォーマンス・ディベロップメント）が運営し、Moto GPはホンダの2輪モータースポーツ専門会社であるHRC（ホンダ・レーシング・コーポレーション）が活動を行なっているからだ。

　モータースポーツがDNAだと公言しているのであれば、ホンダはいまこそ本社の経営（親）から四輪のモータースポーツ部門（子）を独立させ、本社の経営に影響を受けない形でモータースポーツ活動に専念してはどうか。それは、いつの日か、ホンダが再びF1に戻ってくると信じるきっかけになる。

　10月2日の会見で、八郷隆弘社長は「再参戦のことは考えておりません」と語ったが、それはホンダが未来永劫F1から姿を消すという意味で語った言葉ではない。

　渡辺本部長は、こう説明する。

「休止だと、必ず次があるという前提となる。撤退も戦略的に後ろに下がるというイメージがある。今回はそうではなく自分たちの意思で活動をやめるという意味で使いました」

「だから、金輪際、（F1に）戻らないということを確約するために使ったわけではありません。F1は魅力がないからとか、F1はお金がかかるからやめるのではなく、あくまでカーボンニュートラルを実現するためです」

　2022年以降のレッドブルのパワーユニットの供給元はいまだ決定しておらず、ホンダがなんらかの協力を行うという選択肢もまだ残っている。それは、次戦ポルトガルGPで開催が予定されている2022年以降のパワーユニットに関するレギュレーションの在り方を決める緊急会議次第だろう。

　もし、その会議で、現在ホンダが有している知的財産が2022年以降もそのまま有効活用できる見通しが立った場合、そのときがホンダがモータースポーツ部門を独立させる最初で最高の機会となるはずだ。なぜなら、いまイギリス・ミルトンキーンズにあるファクトリーには、本社社員とは別にF1活動のためだけに採用した現地スタッフが多くいるからだ。

　渡辺本部長も「レッドブルが2022年以降も活動しやすいような協力をしていきたいというスタンスでいます。やれることは協力していくし、できるだけ前向きにやっていきたいと考えています」と語っている。今後、レッドブルのパワーユニットはだれが供給するのか。これはレッドブルのためだけでなく、ホンダの将来にも重要な決定となる。