ホンダの長谷川祐介F1総責任者は「我々が16年末の段階で（メルセデスAMGに対して）まだ及んでいないことは事実ですが、100馬力も離されているようなことはありませんし、少なくとも、パワーユニットだけでラップタイムが1秒以上も離されるほどの差を付けられていることはありません」と語っていた。

　ホンダにとっては、4メーカーのなかで唯一実戦投入できていないセミHCCI（ガソリンと空気を混合させて、一定の圧力と環境下に置くことで、自発的に着火を行うシステム）技術の導入またはそれに代わる新技術をものにすることが2017年の課題となるだろう。

　ルノーは2016年のモナコGPからセミHCCIを投入し、30馬力もの出力アップを果たしたといわれており、2017年に向けてはさらに新技術の導入を図っているという。ルノーのエンジニアは「2017年こそはメルセデスAMGを超えられる」と意気込みを述べていた。

　ただし、トークン制度が撤廃されることで開発が完全に自由になるかと言えば、決してそうではない。オフの間に加える変更はいくらでも可能だが、シーズン開幕後に使用できるパワーユニットは“年間4基”という基数制限が存在し、いつでも交換が許される消耗部品ではない、パフォーマンスに影響する主要コンポーネントに関しては、シーズン中に3回訪れる新品パワーユニット投入のタイミングでしかアップデートを施すことはできないのだ。

　あるメーカー関係者は「トークン制度がなくなったとはいえ、現実的には、パワーユニット交換のタイミングでしかアップデートの投入はできないだろう。それでも技術者としてはトークン数の縛りがないことで開発の自由度が増すことは事実で、様々な開発を進めることができるようになる。だから、これまで以上に、1年間を通して絶え間なく開発し、進化させていくことが重要だと考えている」と見通しを語る。

　このコメントのとおり、トークン制度がなくなったことで、パワーユニット交換のタイミングに合わせ、年3回はアップデートが行なわれる可能性が高い。