もうひとつは、ホンダの救済策についてだ。これは昨年、FIAとF1マニュラクチャラーが、「現在のパワーユニット規則を2020年まで維持すること」を確認したのに伴って、「各社のパワーユニットの性能差が出た場合に、ある程度縮めること」で合意していたからだ。

　FIAによれば、「2017年の最初の3戦が終了した段階で、各パワーユニットのポテンシャルをバルセロナ（カタロニア・サーキット）でのシミュレーションにかけて、もしその差が0.3秒を超えるようであれば、ストラテジーグループの介入が検討される」という内容だった。

　ロシア入りする直前、FIAのコミッションミーティングに参加した長谷川総責任者は、「F1コミッションミーティングでは具体的な話は何も出なかった」と語っている。

　さらに長谷川総責任者は「（救済策の噂が出ること自体）技術者としてはとても恥ずかしい。ホンダからお願いすることはない」とも語っており、ホンダから他チーム、あるいはライバルメーカーに打診することはないと考えられる。

　では、この噂はどこから立ち上がったのか。考えられるのは、マクラーレンサイドだ。ホンダにとっては恥ずかしい処置でも、マクラーレンにとっては受けられるアドバンテージはどんな理由であれ、手にしたい。しかも、それが合法であれば、なおさらだ。

　いずれにしても、この2つの噂はホンダが苦境に陥らなければ、立ち上がらなかった噂。したがって、ホンダも胸を張って詳細を説明することができない。それによって、噂が一人歩きしてしまった感がある。